知っておきたい!精神科入院の種類と特徴〜安心して治療を受けるために〜

そうですよね！
精神科の入院は本人や家族が同意できるか、自傷他害の危険がないかなどの状況に合わせて５種類の入院形態があるんです！

いざ何かあった時に、入院のこと少し知っておくと安心して治療ができると思います。なるべく、わかりやすくお伝えできるように頑張ります！！

一般科の入院には入院の種類はなく自由入院のみです。
任意入院は同意に基づく入院であっても、精神保健福祉法上の要件を満たす場合、行動制限や退院制限（72時間に限る）を受ける可能性があります。自由が制約されうる点で自由入院とは違います。⁽⁵⁾

基本的には本人が自分の意思で入院しているので

・本人が退院したい場合
・症状が改善して医師が退院可能と判断した場合

は退院できますが、精神保健指定医が診察をして、入院を継続する必要があると判断した場合は72時間に限り退院を制限することがあります。

（退院制限の例）
入院中に調子が悪くなり「家に帰って死にたいから退院させてほしい」といった場合、「任意入院だから帰っていいですよ」とはできません。初めは任意入院でも、症状や状態に応じて、入院形態を変える可能性があります。

精神保健福祉法では医療保護入院の同意をすることができない場合を定めています。

① 行方の知れない者 
② 当該精神障害者に対して訴訟をしている者、またはした者ならび にその配偶者および直系血族 
→例えば本人に妻が離婚起訴を提起している場合など
③ 家庭裁判所で免ぜられた法定代理人、保佐人または補助人
④ 成年被後見人または被保佐人 
⑤ 未成年者

ただ、現行法の限界もあるので、患者と家族の関係性を確認し、患者と利益相反関係のある家族から同意を得るのは医療者側が回避をする必要があります。

自傷＝自分の生命や身体を害する行為
他害＝他人の生命、身体、自由、貞操、名誉、財産等に害を及ぼす
と定義されてます。⁽⁹⁾
例えば、ロープで首を絞めて自殺しようとしたり、混乱して他人を殴ってしまい怪我をさせたりといった行為が含まれます。

例えば、「ビルから飛び降りようとしている人がいます」と警察に連絡が入り、保護されたとします。そうすると、警察が自傷他害の危険性があると判断すると、保健所を通じて都道府県知事に通報(23条通報）します。その後、2名以上の精神保健指定医が診察を行い（措置診察）、2名とも一致して「措置入院の必要がある」と判断した場合(要措置）に、措置入院が行われます。